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テーパーコア【建築構造用冷間プレス成形テーパー角形鋼管】製缶加工のキミツコラム

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テーパーコアBCP

テーパーコアBCP

上下の柱外径が異なる場合、柱断面を変更するために使用する冷間プレス成形角形鋼管です。BCPの規格で国土交通大臣の認定品です。BCP325のテーパーコアは冷間ロール成形角形鋼管(BCR)にも適用可能です。

 

製品の特長

製品の種類 BCP235(JIS G 3136 SN400B 又はC)
BCP325(JIS G 3136 SN490B 又はC)
(大臣認定 建築構造用冷間プレス成形テーパー角形鋼管)
設計規準強度
種類の記号・鋼種 規準強度(F値:N/mm2
BCP235(400N/mm2 235
BCP325(490N/mm2 325
テーパーコアを使用したパネルの設計については、(社)日本建築学会「鋼構造接合部設計指針」が参考になります。
用途 冷間プレス成形角形鋼管(BCP)の柱材用
冷間ロール成形角形鋼管(BCR)の柱材用
特長 1.テーパーコアBCPの使用により、以下の性能が確保できます。
 (1)塑性変形能力の確保
 (2)溶接性の確保
 (3)公称断面寸法の確保
 (4)角部曲率半径の統一
2.新日本製鐵(株)の高品質な厚鋼板を使用しています。

 

製品形状

一面絞り

二面絞り

三面絞り

四面絞り

一面絞り

二面絞り

三面絞り

四面絞り

 

化学成分

製品名 C
上限(%)
Si
上限(%)
Mn
上限(%)
P
上限(%)
S
上限(%)
N
上限(%)
炭素当量
上限(%)
溶接割れ
感受性
組成上限(%)
BCP235
(SN400B)
0.20 0.35 0.60~1.40 0.030 0.015 0.006 0.36 0.29
BCP235
(SN400C)
0.20 0.35 0.60~1.40 0.020 0.008 0.006 0.36 0.26
BCP325
(SN490B)
0.18 0.55 1.60 0.030 0.015 0.006 0.44 0.29
BCP325
(SN490C)
0.18 0.55 1.60 0.020 0.008 0.006 0.44 0.29

 

【備考】
 1. 必要に応じて、上記以外の合金元素を添加することができる。
 2. AI等Nを固定する元素を添加し、フリーなNが0.006%以下であればNは0.009%まで含有できる。
 3. 受渡当事者の協定により、炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用できる。
 4. 炭素当量(%)=C+Mn/6+Si/24+Ni/40+Cr/5+Mo/4+V/14
 5. 溶接割れ感受性組織(%)=C+Si/30+Mn/20+Cu/20+Ni/60+Cr/20+Mo/15+V/10+5B

 

機械的性質

製品名 引張試験
板厚(mm) 降伏点または耐力
(N/mm2)
引張強さ
(N/mm2)
降伏比(%) 伸び
下限~上限 下限~上限 上限 試験片 (%)下限
BCP235 6≦t<12 235 400~510 1A号 18
12≦t<16 235~355 80
16≦t≦40 22
BCP325 6≦t<12 325 490~610 17
12≦t<16 325~445 80
16≦t≦40 21

 

製品名 衝撃試験
板厚(mm) 試験温度(℃) シャルピー吸収
エネルギー(J)下限
試験片
BCP235 6≦t<12 0 t>12
27
4号長さ方向
12≦t<16
16≦t≦40
BCP325 6≦t<12
12≦t<16
16≦t≦40

 

寸法許容差

項目及び区分 寸法許容差
辺の長さ ±1.0%かつ±3.0mm
各辺の平板部部分の凹凸 辺の長さの0.5%以下かつ3mm以下
隣り合った平板部分のなす角度 ±1.0度
高さ ±2mm
厚さ 6mm以上16mm未満 -0.3mm   +1.0mm
16mm以上25mm未満 -0.3mm   +1.2mm
25mm以上40mm以下 -0.3mm   +1.3mm
テーパー角度 ±1.0度

 

【備考】
1. 平板部分とは角部の曲率部分を除く平坦な板部分をいう。
2. 各辺の平板部分の凹凸及び隣り合った平板部分のなす角度は、溶接の余盛り部分を除いた位置で測定する。
3. 板厚の許容差は、平板部分の溶接余盛り部分を除いた部分に適用する。

 

項目及び区分 曲率半径標準値 寸法許容差
BCP235 6≦t≦19 3.5t ±0.5t
BCP325 19<t≦40 3.5t ±0.4t

 

【備考】
1. 角部外側の曲率半径とは、右図に示すように隣り合う辺と45度をなす線と角部外側の交点での曲率半径をいう。
2. 角部外側の曲率半径は、上記交点を中心とする65度の範囲で測定する。
3. 受渡当事者間の協定によって、曲率半径標準値より大きな曲率半径とすることができる。

ただし、この場合の寸法許容差は上表による。

 

寸法許容差